SBI証券が「米国株式・ETF定期買付サービス」を開始。インデックス投資との相性がよさそう。

SBI証券が3/10(土)より「米国株式・ETF定期買付サービス」を開始するようです。

最近、投資信託はコストが下がって来ているのでETFの利用価値が薄れていっていますが、定期積立できるならポートフォリオに組み入れてもよさそうです。

「米国株式・ETF 定期買付サービス」とは

「米国株式・ETF 定期買付サービス」とは、事前に指定した設定内容を元に、一定数量または一定金額以内の単元株を定期的に買付する取引サービスです。

投資信託の自動積立と同じようなサービスですね。今までETFを自動買付サービスがありませんでしたので使い方によっては需要がありそうです。

米国ETFは経費率（投資信託でいうところの信託報酬）がかなり安いので、投資信託より米国ETFを好んで買っている方も多いです。

有名どころの米国ETFの経費率は以下のように0.04%と投資信託で比べても群を抜いて安いです。

【米国ETFの経費率(信託報酬)】

これだけ経費率が安いETFですが、「買付手数料」「確定申告の手間」の２つのデメリットがあります。

米国株の買付手数料はSBI証券とマネックス証券が証券会社の中で１番安いですが、それでも以下の手数料がかかってしまいます。

【米国株、ETFの買付手数料】

	SBI証券	マネックス証券	楽天証券
手数料（税抜）	約定代金の0.45％下限0ドル上限20ドル	約定代金の0.45％下限0ドル上限20ドル	約定代金の0.45％下限0ドル上限20ドル

この約定代金の0.45%の手数料をどうとらえるかですが、最近の投信は売買手数料無料のノーロード投信が多く存在するためETFの魅力はやや薄くなります。

１０年以上の長期で保有する場合は、ETFに手数料の軍配が上がりそうですが…。

米国株や米国ETFを売買すると米国と日本で二重課税されます。アメリカで10％の源泉徴収が行われ、その後、日本で20.315％の税金が徴収されます。

「外国税控除」はこの二重課税のうちアメリカでの10%を確定申告にて取り戻せる制度です。

一見取り戻せるので簡単…と思うのですが、確定申告はけっこう面倒なので手間がかかります。ですので「確定申告の手間」が米国ETFの第２のデメリットと言えます。

米国株および米国ETFのデメリットは「買付手数料」「確定申告の手間」でした。

しかしNISA口座を使うとこの２つのデメリットが回避できます。

まず「買付手数料」ですが、海外ETFの場合はNISA口座で売買する事によって無料になります（SBI証券、マネックス証券、楽天証券のみ。米国株は手数料がかかります）

【NISA口座での米国株、ETFの買付手数料】